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第一次世界大戦と第二次世界大戦が終わったあとで、いったい何が起きたのでしょうか。
第一次世界大戦が終了したのち、アメリカ主導による国際的機関が設立されました。
1920年、アメリカ大統領ウィルソンは、文明の救世主と讃えられ国際連盟を樹立させています。
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第二次世界大戦勃発後は事実上活動を停止していたが、1946年4月国際連盟は正式に解散
その資産は国際連合に継承された。(提供:ウィキペディア)

要は武力をもたない国際連盟では役不足とし
第二次世界大戦戦勝国のイギリス・アメリカ・ソ連
中国が中心となり
国際連合を作った。
勝ち組による勝ち組のための軍事組織であることはあまり知られていない。


国際連合(United Nations)の正体
第一次世界大戦終了時にアメリカ主導で設立された国際連盟に続き
第二次世界大戦終了後に再びアメリカ主導の新しい国際機関が誕生しています。
1945年、アメリカのトゥルーマン大統領主導による国際連合が樹立し、アメリカの
ダンバートンオークス提案が国連憲章となり、サンフランシスコの国連創設会議で決議され
ロックフェラーが寄付した土地の上にニューヨークに本部が置かれたのです。

まさにアメリカのためのアメリカ一色の国際機関の設置です。 
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世界の平和のための国際機関であるかのような錯覚をしている日本人が多いですが
国際連合はすべての国に平等に開かれた国際機関ではなく、第二次世界大戦時の連合国の
軍事同盟関係を発展させたもので、国際の平和および安全の維持または回復に必要な
空軍、海軍、陸軍の行動をとることができる組織です。

そして、外国の考えている平和とは自国の権益が侵害されないことです。
国際連盟や国際連合によって自国の希望する利益の平和を確保しようと組織を作ったのです。

国際連盟では、核を持ってはいけないのは常任理事国以外の国々です。
アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり
ルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に
原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での
宣誓供述があります。


アメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと
常任理事国に核が分配され、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ、アメリカから
イスラエルへと輸出されていきました。

国連の常任理事国に水爆が完備されたのち、1970年に常任理事国以外の国には核保有を禁止する
核拡散防止条約が締結されます。

※凄く分かり易い動画ですので是非ご覧ください
 

表向きは核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが
真相は常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、場合によっては
攻撃できるようにしたのです。

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敵国条項
国際連合憲章の条文の中に第二次世界大戦中に連合国の敵国であった国に対する措置を規定した
敵国条項があります。
国際連合の条文では、日本が再度戦争を起こそうと画策したと判断されただけで
いつでも戦勝国側
(米・英・中・ロシアほか戦勝国など)は、無条件で日本を攻撃できるという条文
になっていて現在でも
”国連の敵国条項がはずれていない”のは日本のみとなっています。
ところが、同時期に敗戦国であった ”ドイツ、イタリア、日本”の3国では、今やドイツ、イタリアは、NATO加盟国として、正式に同盟国になっており敵国条項を(国連)勝利者国側から
はずされている状況
です。
それは、たとえば第二次世界大戦中に連合国の敵国であった日本がアメリカに
都合の悪いことをすれば、国連決議を得ずしていつでも軍事的に攻めても良いという条文です


国連とは平和云々の組織ではなくアメリカが他国を欺き従わせるための隠れ蓑でありアメリカによるNWOの為にはなくてはならない都合の良いバックボーンに過ぎないと言える。
アメリカは第三次世界大戦の終了後にアメリカ主導による
「世界統一政府:NWO」を樹立します。
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現在、アメリカで実際に起こり始めている一部の特権階級への富の集中化とどうにもならない
貧富の差は、楽をする王たちと苦しむ多数の奴隷たちという社会が世界規模で確立します。
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そうなれば戦争を起こせば起こすほどアメリカの軍事産業は膨大な収入を上げ
石油の値段が暴騰し
国際石油資本(石油メジャー)は潤いコンピューター関連産業が活性化する
恐怖システムがアメリカを中心として世界規模で完成していくのです。

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そのためシークレット・ガバメントは、民族間や宗教間、国家間の憎しみを煽りたて
イラクフセインリビアカダフィ大佐のような火付け役を利用し、アルカーイのように
敵を作りながら儲かる戦争を起こし世界の警察として自由と平和を守る大義を掲げ
やがてアメリカの軍事力で世界をおおい尽くす計画国連を舞台に展開していくのです。

そして第三次世界大戦に残ったロシアと中国は、次の世界最終戦争で
叩きつぶせば良いと考えています。


プーチン大統領は「戦略的な力のバランスを維持し、世界が大きな紛争に陥るのを防ぐため
世界各国の主権は尊重され、保存されなければならない」と述べていて
アメリカ主導の世界政府には反対です。

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欧州復興開発銀行
の初代総裁でフランスのミッテラン大統領の大統領補佐官だった
ジャック・アタリは経済危機を予言し戦争の必要性を説いています。





シークレット・ガバメント

シークレット・ガバメントの地位は、弱肉強食の社会システムの上に成り立っています。
アメリカの構想する新世界秩序(NWO:ニュー・ワールド・オーダー)が基準となって
初めてシークレット・ガバメントの世界支配が実現します。

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世界でもっとも軍事力を持っているのはアメリカです。

国家を運営するためには、経済力が不可欠で、経済を担うのは企業です。
企業の発言は国家の行方を左右するので、経済界の実力者が政治的な発言力を持つのは当たり前です。
アメリカを動かしているのは、確かにそうした経済界の人々の発言力はあります。
しかし現実的に力を持っているのは軍産複合体
(Military-industrial complex, MIC)

の上層部のシークレット・ガバメント
です。


第二次大戦が終結すると今度はソ連を相手にした兵器近代化競争に打ち勝つため
アメリカ政府は膨大な補助金を大学の研究室に注ぎ込み、優秀な頭脳を結集して
新しい武器の開発をしてきました。

そこで得た研究成果は、ダウ・ケミカル社デュポンロッキードなどに下ろされ
これら
軍需産業が大量に生産します。


アメリカ合衆国を支配している軍産複合体
シークレット・ガバメント

国を動かすのは、政治家です。
国民によって選ばれた政治家は、そのためにあり、それが民主主義国家です。
それは、民主主義の悪い面もあります。
衆愚政治金権政治になり、贈収賄といった腐敗が進み、暴力団マフィアとの関係ができます。 

大衆がこの世の価値観内である限り、理想的な民主主義国家などありません。

この世の価値観内では、経済に博愛、人道主義が入る余地はありません。
すべては経済的な価値で計られます。
社会で、もっとも高価な値段で取り引きされている商品は「軍事兵器」
世界の経済を支えているのは軍需産業です。
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軍需産業だからといって、別にミサイルや戦闘機だけを造っているわけではありません。

いわばメーカーとよばれる企業は、多かれ少なかれ軍需産業にかかわっています。
日本の企業も、しっかりと軍需産業の一端を担っています。
三菱は戦闘機から戦車、そしてミサイルまで技術協力しているほか、電子機器という意味では
ソニーパナソニックが少なからずかかわっています。

人を殺す、街を破壊するための兵器を造り、売る、兵器が戦争で消費され、また兵器が
買われることによって軍需産業は潤います。

結果として、それが経済に反映し、好景気を生みます。

平和を訴えれば、あなたはすぐにでも正義の味方になれますが、問題の根本的な解決にはなりません。
なぜなら、これはこの世の社会構造だからで構造は、個人の意思や主張とは無関係なのです。
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軍需産業と軍部が直結したものが「軍産複合体」です。

軍需産業に従事している人々の多くは平和主義者でしょう。
しかし、組織を生かすためには、数年に一度は戦争が必要なのです。
それは、単に利益を追求する企業ではありません。
利益を国家が生み出すのです。
世界のどこかで戦争を起こすことで、軍産複合体は生き長らえるのです。

軍産複合体が生き残るためには、兵器の需要が何よりも必要で
兵器を消費する戦争が不可欠なのです


軍用機を販売しているロッキード・マーティンが、人員削減しなければならないという
苦境がリークされた2012年7月19日にアメリカ国務省はテロ活動の警戒情報を新たに出しました。

2013年3月1日からアメリカで歳出強制削減で軍事費が大幅削減されることに決定すると
4月15日には
ボストンマラソン爆弾テロ事件が起きて多くの市民が死傷しています。
アメリカ国民と議員は、軍事力を減らすべきではないと思い戦争に正当性を感じるでしょう。

軍需産業の上層部のシークレット・ガバメントは、多くの大会社を持っている世界的な大富豪です。
軍需産業以外の会社も多数あり、軍産複合体の主とは思われず、普通の企業のオーナーとしてしか
認識されていない場合が多いです。


シークレット・ガバメントはロックフェラー家ロスチャイルド家などの
国際
金融資本家を中心にして軍の高官と軍需産業のトップ、金融、石油
鉱物、コンピューター、マスメディアなどの巨大企業の組織体で構成された
軍産複合体の上層部です

 
シークレット・ガバメントの中枢には、第二次世界大戦以前からアメリカ政府と密接な協力関係
にあった超大富豪
ジョン・D・ロックフェラーの孫、共和党議員および副大統領にもなった
ネルソン・A・ロックフェラーが就任。
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現在は、外交問題評議会(CFR)日米欧三極委員会(TLC)の理事長を務めた
デイヴィッド・ロックフェラーが中枢に座っています。
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陰謀論において、フリーメイソンリーやイルミナティといった秘密組織のトップとして
ロックフェラーとロスチャイルドの名前が出ます。

しかし、それは陰謀論者を利用するシークレット・ガバメントの戦略です。
多くの組織や団体に所属することによって、自分の行いを隠し批判を組織に向けさせるのです。
陰謀論者は、罠にかかりだまされているのです。
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ナチス所有の映画会社よって制作された映画『ロスチャイルド家(独:Die Rothschilds)』は
1940年に公開されたナチス・ドイツの反ユダヤ主義・ユダヤ陰謀論のプロパガンダ映画です。
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「ユダヤ人は国家に対して忠誠心の欠片もなく、国民国家形成にとっては邪魔な存在である」
というのがナチスの主張でした。
ロスチャイルド家は19世紀には繁栄し、この映画が作成された20世紀半ばには漠然とした
国際金融資本家のイメージがある存在でした。

ナチスはこの映画について歴史的事実を描いた歴史映画であって反ユダヤ映画ではないと主張し
宣伝にあたっても反ユダヤ宣伝しませんでしたが、映画の内容はユダヤの「世界制覇の陰謀」
描く映画でした。
他人の苦痛によって利益を得て優雅にぜいたくな生活をしている銀行家として描き出された
ロスチャイルドの存在は映画の中で「多くのお金(財産)は、より多くの血によって成すことができる」というセリフに表れています。

シークレット・ガバメントは、想像を絶するような巨額の資金を動かし、政治、経済を動かし
軍を動かし、全世界をも動かします。 

シークレット・ガバメントの存在そのものは合法ですが、ロックフェラーやロスチャイルドらの
巨大財閥や各メディアのメジャー企業が軍部と強力な癒着関係にあることは知られては
ならないことで
アメリカ大統領以上の力を持つのは、民主主義の国家にあって絶対に
知られてはならないのです。


アメリカの政財界を背後で握るユダヤ系資本は、ロックフェラーを筆頭に
アシュケナジー系ユダヤ人で占められています。
1800年代、政府は富が一握りの人々の手に集積することを放置し、不平などが急拡大しました。
1906年の組合の時代が終焉するころには、アメリカ国内の60%の富がわずか1%の人々の手に
集中していました。

ジョン・D・ロックフェラーJ・P・モルガンのような億万長者の手に集中していたのです。
_rockefeller_1885WST-7-01ロックフェラー財閥の創始者、ジョン・D・ロックフェラー(1839年‐1937年) は、一代で世界最大の財閥を築いた「石油王」として知られています。
「石油王」というと、オイルラッシュのときに次々と油田を掘り当てて、巨万の富を獲得した強運
な人といった感じがしますが、自身が油田を発見したことは一度もありませんでした。

1848年ごろにアメリカ合衆国のカリフォルニアで起きた新しく金が発見された地へ金脈を探し当てて
一攫千金を狙う採掘者が殺到する
ゴールドラッシュから10年後の1859年にアメリカ
ペンシルベニア州で世界で最初の油田が発見されました。

ネルソン・A・ロックフェラー(1908年‐1979年)はロックフェラー財閥の莫大な資金から
1913年、
ロックフェラー財団を設立しました。
社会事業や国際文化事業に乗りだし、ニューヨーク州知事およびアメリカ合衆国第41代副大統領
にもなりました。   

ロックフェラー財団は、とくに科学と医学の分野においは目覚しい業績を上げ、莫大な利益を
得ています。  

ロックフェラーが財団を設立した理由は、税金対策、遺産税対策でもあります。
現代の価値に換算すると20兆円以上の資産ががロックフェラーの財産のまま子供に遺産として
受け継がれることになると、半分は遺産税として国に徴収されます。 

信託財産として資産を財団に移動すると遺産税などの課税を免れ、その額が減ることはありません。
そして、信託基金を運用して得られた収入からロックフェラーの子孫は元本をだけを受け継ぎます。
さらに、これらの資産を持つ財団の運営権はロックフェラーが持つことになるのです。
アメリカでは当時の所得税の最高税率は所得税70%、法人税20%と定められていました。
一方で、宗教・慈善・科学・教育を目的として運営されている公益的な団体には
税金がかかりませんでした。

したがって、公益的な活動を行う財団を設立すれば、財団に自己の財産を移動することにより
所得税額の減免を得ることができました。

この免税措置を利用すれば、同業他社に対して競争上かなり有利な立場に立つことができ
免税の適用を受けた財団に対する個人の寄付について、所得から寄付額の控除が認められました。
この寄付を受ける側だけでなく、寄付する側にも免税待遇が与えられるという
二重の免税によって、財団は設立されました。 


1921年、外交問題・世界情勢を分析・研究する非営利の会員制組織であり、アメリカの
対外政策決定に対して著しい影響力を持つ超党派の組織である
外交問題評議会(CFR)
設立されました。
外交問題評議会(CFR)は、アメリカを政治的、経済的に支配する「見えざる政府」や
「ロックフェラー国務省」とかよばれています。

CFRは国際金融、産業、学問、政治、財団、マスメディア、労働界の各分野のアメリカの
工リートを会員としており、第一次大戦以後のアメリカの全外交政策を決定したのみならず
大統領以下の政府要職の大部分を送り出しました。
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そして、創設にはデイヴィッド・ロックフェラーがCFRのトップの名誉会長になり
ロスチャイルドのアメリカ総支配人ポール・ウォーバーグも参加しました。
CFRはロックフェラー帝国の参謀本部として成長し、アメリカにおけるロックフェラーの
影響力が確立されました。
CFRの目的は、アメリカの主権と国家の独立性を廃止して、この上なく強力で専制的な
世界政府に譲り渡すことです。
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1973年、日本・北米・ヨーロッパからの参加者が会談する私的組織であり、民間における非営利の政策協議グループである日米欧三極委員会(TLC)の理事長をデイヴィッド・ロックフェラーが務め、世界のすべての国家、すべての人々が、1つの集合体であるという考えを世界中の大衆に植えつける活動をしています。   
ロックフェラー、ロスチャイルドを中心とする国際金融資本家のFRBがアメリカを政治的経済的に支配するために作った外交問題評議会CFR、その欧米版であるビルダーバーグ会議世界版である三極委員会で世界を動かしていくのです。  




1973年にデイヴィッド・ロックフェラーが創設した三極委員会は、いわゆる陰謀論者の間では
新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー、NWO)の実現を推進するための組織である
とささやかれてきました。

2002年に出版された自叙伝『Memoirs(ロックフェラー回顧録)』の中で、次のように述べています。

私がアメリカ国民の利益に反して秘密結社の一員として働いている国際主義者で、政治的、経済的に
より統合された世界政府の樹立を画策しているのだと信じている人々が一部にいる。
もしその計画が罪であるというのならば確かに私は有罪であるが、それは誇らしいことだ。 

秘密結社は預言されているハルマゲドンの戦争を起こし主の再臨を早めるので、聖文のとおりに
神を手助けしていると思っているのです。
それなので、神から遠く離れ良心は鈍り罪悪感は感じません。

大衆には隠されていますが、ケネディの暗殺は国家的陰謀でケネディの暗殺の首謀者は
秘密結社を上層部にもつ「シークレット・ガバメント」
です。
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シークレット・ガバメントを暴露した大統領
シークレット・ガバメントは、ドワイト・デヴィッド・アイゼンハワー大統領の時代に作られた
秘密の政府組織で、一般には「軍産複合体」とよばれる政府支援組織の上層部で、アメリカを支配し
世界を動かす強力な特権階級者の組織です。

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1961年1月、一国の大統領が歴史に残る演説を行いました。 
それはアメリカ合衆国という国家の暗部を、白日のもとにさらした最初で最後のものでした。 
大統領の名は、ドワイト・デヴィッド・アイゼンハワー。 
第二次世界大戦後は共和党から出馬し、1953年、第34代アメリカ大統領に就任しました。 
自ら大統領の辞任を決意しテレビ放送を通じて、アイゼンハワーはアメリカ全国民に向け
驚きの告白をしました。
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われわれ(政府と軍部)は、アメリカ合衆国の巨大な軍事機構と軍需産業の合体を
アメリカ合衆国史上初めて試みることになりました。 
軍産複合体を公認した結果、その影響は経済、政治、精神にいたるあらゆる分野はもちろん
市政、州議会、官公庁にまでおよぶでしょう。  
しかし、軍産複合体に内在している野心的な巨大成長の可能性に対して、国民は十分な注意と
監視をせねばなりません。 
なぜなら、軍部と軍需産業の一体化は必ず恐ろしい結果を産む危険性をはらんでいるからです。 
この巨大な複合組織にアメリカの自由の基を危うくさせてはなりません。




大統領が自ら公認し作りだした組織を一転して批判しました。 
国民に向かって危険であると警告したのです。
大統領を辞任ししがらみから逃れるとき、それまでいえなかったことを暴露したのです。
 
ロックフェラー家の陰謀を暴露した本『インサイダー』(英語版 None Dare Call It Conspiracy
では、アイゼンハワー大統領は大統領解任後の演説でアメリカが軍隊を強化していくなら
世界にとって危険な国となることを表明しました。

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ルシファーの指揮のもとに悪の勢力が強められ、一方ではイエス・キリストの導きのもとに善の勢力も
その勢いを強めています。 
この2つの勢力の争いは激しさを増し加え、やがては最終的な戦いを迎えるようになります。 
問題の核心がさらに明瞭になり、やがて人々は皆
神の王国につくか悪魔の王国につくかを自ら選択しなければならなくなります。


アメリカ大統領とは
軍産複合体が国家を左右するように、シークレット・ガバメントの力は表の政府を
はるかに超えていて、大統領もシークレット・ガバメントに逆らうことはできません。
シークレット・ガバメントの上層部は愚民たちの選挙で選ばれる大統領は、バカたちの代表に
すぎないと思っています。

つまりアメリカ大統領はアメリカの最高権力者ではなく、シークレット・ガバメントの
操り人形なのです。
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大統領就任のときに聖書に手を置いて宣誓しますが、そののちに次のことを告げられます。
あなたは大衆から選ばれたものですが、われわれは国、もしくは神から選ばれた者です。
シークレット・ガバメントには逆らわないように。逆らうと、あなたの命の保証はない。


そして、大統領は大統領の権力でもシークレット・ガバメントには逆らえないと理解するのです。
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シークレット・ガバメントは
最初は表の政府を裏で支える役目を負っていましたが
やがて軍部と強く癒着し戦争を通して膨大な収入と権力を握るにいたります。
軍部も、巨大な軍事力による世界統一を果たす同じ最終目的を持ち、シークレット・ガバメントの
利権がらみの思惑と足並みを揃えています。
そして、やがて世界経済を一手に独占し、あらゆる富がシークレット・ガバメントの特権階級に
流れ込むシステムを完成させるのです。
(提供:佐藤 昭信・末日聖徒イエス・キリスト教会 編纂:武井 泄月袴)
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それはまさしく陰の政府シャドウガバメントである。
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