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WTCビルディングは30年前に建てられ、維持するだけでもかなりの金がかかる上に
古くなった設備は評判が悪くテナントの数も減る一方でした

さらにこのビルには鉄骨に吹きつけられている発癌性物質のアスベスト(石綿)の除去には
10億ドル以上かかり、アスベストを除去する必要に迫られていました。

タワーを管理していたニューヨーク・ニュージャージー港湾公社は、80万ドルのさまざまな
改築工事の予算を組んでおり、その中で一番の比率を占めるものはアスベストの減少処置でした。

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WTCビルディングは、建設以来初めてのビルオーナーの交代が9.11事件の直前にありました。

オフィスビルのリース契約が不動産開発会社に移転したばかりでした。
新たな契約内容は32億ドルで99年間というもので、ビル本体もオフィスの賃貸料もすべて
保険で補償されていました。

再建資金はすべてが保険金によってまかなわれ、その再建までに要する期間の賃貸料まで
年間1億1000万ドルが毎年支払われる仕掛けになっていました。

近くのビルも地上げして、第7ビルなどの所有権も有していたユダヤ人大手不動産会社の
オーナーのラリー・シルバースタインが、その地域全体を再開発しようとして、保険金狙いの
保険金詐欺も意図して起こした「手のこんだビル破壊計画」でもありました。
彼は「テロ保険」で、事件後に保険金などを合わせて80億5千万ドルもの大金を手にしました。



 
2001年9月14付の中日新聞の記事です。
「名古屋市瑞穂区出身でニューヨーク在住の芸術家、荒川修作さん(65)が
世界貿易センタービルに飛行機が突入するのを目撃していた。

13日の夜(日本時間)、荒川さんは本紙の電話取材に対し、激突の様子や食料が調達できるように
なった現在のマンハッタンの状況などを生々しく語った。 

同センタービルから約1,5km離れて住む荒川さんは、当日住んでいるビルの階下から聞こえてきた
「火事だ」という声でセンタービルを見上げた。

「今、冷静になって考えてみると不思議だが」と語ったうえで、飛行機がぶつかる直前に
センタービルからはすでに煙が出ていたように見えた
といい、1機目2機目が相次いで
突入するのを目撃。

そのまま7時間、現場から目が離せなかったという。」
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これは「
ニューヨーク・ポスト」に掲載された写真です。
不鮮明ですが、飛行機が突入する前にビルの北棟から、煙が出ているのを確認できます。
しかし「ニューヨーク・ポスト」の遅版では写真が差し替えられています。

WTCビルディングの安全管理会社は、イスラエルのMagna BSP社です。
福島第一原子力発電所も同じ安全管理会社です。

なぜ24時間臨戦態勢にあるはずの迎撃戦闘機がどの空軍基地からも緊急出動しなかったのでしょうか。
民間旅客機がハイジャックされたり、規定の飛行進路をそれて管制塔からの呼びかけに
答えなかったりした場合、
連邦航空局(FAA)はただちに米軍と
北アメリカ防空司令部(NORAD)に通報し、戦闘機を緊急発進させる手続きをとります。
しかし、緊急発進指令、緊急対応システムはそのときだけ解除されていました。
9月11日当日の朝、事件前から事件が起きていた最中にかけて、少なくとも
5つの大規模な軍事模擬演習が実施されていたからです。

アメリカ国家偵察局(NRO)本部ビルへの旅客機突入の模擬演習が組まれていました。
NROのスポークスマンによれば、事件発生後、必要最小限の要員だけを残し
局の本部で働く3000人のほとんどが帰宅を命じられたといいます。

9.11 の真実 1/2 ※ブルービームプロジェクトによるホログラムジェット
でも紹介したように下記のようなホログラム技術で
飛行機を演出しました
ビルの中に吸い込まれるように飛行機が突入することがあり得ないことは実験で証明されています
この映像とほほ同時にプラズマが撃ち込まれました
※ブルービームプロジェクトは空間に何でも投影できる技術でアメリカは何十年も前から
UFOやニビルのような物を投影し恐怖支配していて今も続いています


2017.7の映像 こと座の惑星状星雲ニビルもどきのホログラム

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株取引疑惑
9.11事件によるユナイテッドエアラインの株価暴落を見越した株取引疑惑があります。
9.11事件発生前の9月5、6、10の三日間にユナイテッドエアラインの株価の暴落を見越した
異常な量のプットオプション取引がシカゴ証券市場において発生しました。

プットオプションとは、対象となる商品を、決められた期日までに、決められた価格で売る
権利のことです。

行使価格は決められているので、原商品の価格が行使価格よりも下がれば
プットオプションの価値は上がります。

つまり、プットオプション取引は、株価が下がったときに利益を得ます。
この取引額は通常の6倍になりました。
この取引の利益は、500万ドルに上ります。
ユナイテッドエアラインのみならず、WTCビルディングに拠点を置く、メリルリンチ
ソロモン・ブラザーズなどの株にも通常の取引額をはるかに上回るプットオプション取引が
発生しました。
ユナイテッドエアラインのプットオプションは1998年まで、アルビン・バーナード・クロンガード
が経営責任者を勤める会社によって行われました。 
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9.11事件のハイジャッカーたちと、中東でのアメリカの同盟国と思われ、世界最大の石油埋蔵量があるサウジアラビアの政府との関係に関する情報があります。それらの高官のうちの1人がサウジアラビア大使バンダル王子であるといわれていますが彼の夫人ハイファ王女は、サン・ディエゴ時代、9.11事件のテロリストの少なくとも2人に間接的な資金援助をしていました。


王子はブッシュ・ファミリーときわめて親密なので「バンダル・ブッシュ」として知られています。


タイム誌は、アメリカの商業航空路がなお市民に閉ざされていた9月11日直後に
ブッシュは1機のジェット機がアメリカの10の都市に立ち寄り、ビン・ラーディンの親族を含む
140人の著名なサウジアラビア人を乗せ空路帰国することを許したと報じています。

9.11事件に関しては、ほかにも数多くの疑惑がありました。
たとえば、ハイジャックされた機内の乗客が携帯電話でテロリストたちの様子を地上の家族や友人に
伝えてきたというものがあり、犯人像はすべてアラブ系となっていました。
ところが、携帯電話の請求書に通話記録がないのです。
そもそも物理的に不可能な方法で機内電話を使用していた例も次々と明らかとなりました。
人々に同情の涙を誘った通話談の多くがデマであったと分かりました。

9.11事件は、アメリカ軍がアラブのテロリストたちを泳がせながら旅客機をハイジャックさせ
そののちアメリカ軍が全面協力して9.11事件を演出したのです。


ブッシュ家とビン・ラーディン家が昔から仲良しなのは、新聞などで欧米では一般的に
広く知られています。
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ブッシュ・シニア
が顧問を勤めるアメリカの投資ファンドカーライル・グループ
ビン・ラーディン家が数億円の投資をしていました。
これをウォール・ストリート・ジャーナルが9.11事件以降にすっぱ抜いて、ビン・ラーディン家は
慌てて投資を引き上げました。
カーライル・グループは、この戦争によってかなりの利益を上げました。

ブッシュ・ジュニアがテキサスにいたころに経営していた石油掘削会社アルブスト・エネルギー社
には多額のビンラディン家からの投資があり、ウサマの兄であるサレムが株主となっており
事実上の共同経営者でした。
9.11事件が起きる2か月前、ドバイのアメリカ系病院にビン・ラーディンが10日ほど入院したとき
CIAの職員が病室を訪れたとイギリスのガーディアン紙とフランスのフィガロ紙
すっぱ抜きました。
 そして、そのCIAの職員は1996年の時点でビン・ラーディンを捕まえるチャンスがあったのに
あえて捕まえませんでした。
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アメリカが国をあげてテロリストとしているビン・ラーディン家とブッシュ家は昔から仲良しなのは
知られている事実
です。
9.11事件の前にブッシュはビン・ラーディン家を国外に逃がしました。

2011年5月2日、パキスタンにおいてアメリカ軍によりビン・ラーディンの殺害
確認されたことになっています。
30年間、存在を知られることなく活動を続けてきた対テロ特殊戦を担当する米軍最強の部隊が
ビン・ラーディンが潜伏する豪邸を急襲し約40分の銃撃戦の末に邸宅を制圧し
ビン・ラーディンを殺害したと発表されました。
オバマ米大統領は「正義はなされた」と宣言しました。

しかし、ビン・ラーディンは殺しませんし殺せないのです。
ビン・ラーディンは、アメリカの手先でしたが自分が悪役として殺される可能性を知っていたので
自分を殺すなら自分はアメリカの手先だったと世界に暴露するようにしておいたのでしょう。

ビン・ラーディンの死体はあえてイスラム教に反する海に水葬にし
イスラムの人々を侮辱したのです。
これは、さらにイスラムが団結し、欧米に敵対するようにするためです。
海に水葬にしたら探しようもないのでビン・ラーディンだったのか調べようがありません。
 
パキスタン最大のTVネットワークGEOのイスラマバード支局は、ビン・ラーディンの遺体
として報じた写真について「フォトモンタージュ(偽造)された写真で、2009年にはすでに
ネット上に存在した」と発表しました。
当支局のジャワド氏は「調査によって偽造写真であると確認されたため回収した」と述べました。
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イランのメヘル通信は「ウサマの死はうそ」と明言し、イランの国営テレビは
ビン・ラーディンの遺体が水葬されたことで不可解さが増したと伝えました。


9.11事件の目的は何だったのか

犯人たちは短時間に次々と大型ジェット機4機をハイジャックしました。
つまりビン・ラーディンがアメリカ政府・軍部に通じた者でないかぎり、9.11事件は
起こせなかったのです。


アメリカ政府が、なぜ多くの自国民の命を犠牲にするようなことを行ったのか疑問に思うでしょう。
しかし、1941年の真珠湾攻撃の際に前例があります。
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当時のルーズベルト大統領は日本軍の暗号を解読し、約3週間も前に真珠湾攻撃が始まる日時を
正確に把握していました。
ところがハワイ駐留アメリカ軍から暗号解読器を取り上げ、あえてその事実を報告しませんでした

自国民を犠牲にして不意打ちされたシナリオを作ることで、アメリカ市民の怒りを煽り
参戦への支持を取り付ける戦略は、戦争の常套手段です。


そして、基本的に大衆を操作するには恐怖を与えるのが一番です。
個人の思想の自由を妨げ操作し個人の信念をこの世の価値観内にして、無知とうそで事実を曲げ
てうそが正しいと思い込ませます。
 
9.11事件以降の流れを思い出してください。
9.11事件の直後には、疸菌事件が発生しました。
炭疽が含まれた郵便物が、なぜか野党議員だけに送られ死者も出ました。

イスラム教徒が記したと思われるような「……アメリカに死をイスラエルに死をアラーは偉大なり」
という手紙も政治家やメディアに送られ、ワシントンDCを中心にアメリカ市民は恐怖に怯えました。

アメリカ政府はテロリズム警戒の色別コードを設定して、テロの警戒が高まる毎に、アメリカ市民に
メディアを通じて注意を呼びかけました。
そして翌2002年の10月、元軍人でイスラム教に改宗した犯人による無差別狙撃事件が
ワシントンD.C.で発生しましたがこれはマインドコントロールの結果であったとも囁かれています。

このようにアメリカ政府は市民にイスラム世界に対する恐怖を植えつけ
政府依存体質を作り上げていきました。

 
 
アメリカが言うようなアルカーイダは存在しない 
ウサマ・ビン・ラーディンはサウジアラビアの裕福な家庭に生まれました。
彼は1988年、アフガニスタンにアルカーイダとよばれる国際テロ集団を設立しました。
アルカーイダとは中東で話されているアラビア語という言語で「基地」を意味します。
アルカーイダはイスラム主義運動ターリバーンに対し資金援助などの支援を行いました。

ターリバーンとはアフガニスタン政府を支配し、国民に厳しい戒律に従うよう強制した集団です。
イスラム教の聖典を『クルアーン』(コーラン)といい、イスラム教の信者を
ムスリムといいますが、ターリバーンとアルカーイダは、『クルアーン』のもっとも保守的な
解釈に従うイスラム原理主義を信奉しています。
ターリバーンとアルカーイダは西欧世界、とくにアメリカを敵と見なしています。

ウサマ・ビン・ラーディンはターリバーンからの依頼を受けて、アフガニスタンで
テロリストを訓練したりテロリズムの計画をしたりしています。
そして2001年9月11日、ビン・ラーディンがアルカーイダやターリバーンの理想を実現するため
合衆国を攻撃するよう命じたのです。




フランス人ジャーナリスト、リシャール・ラベヴィエールは「アルカーイダは存在しない」
と主張しています。 
フランス国立東洋言語文化学院のナディーヌ・ピコドゥ教授は、次のように述べています。
「アルカーイダという名の過激な行動をとりうる者のリストがあり、そこから選ばれて
テロリズムを実行するとアルカーイダの犯行ということになる。
ほかのイスラム過激派組織も皆強固な一枚岩ではなく数え切れないほどの組織があって
それぞれがある指導者に忠誠を誓っては撤回するということを繰り返している。」

基本的に大衆を操作するには恐怖を与えるのが一番効果的です
そして個人の思想の自由を妨げ操作して、無知と嘘で事実を曲げて嘘が正しいと思い込ませます。
世界のメディアの多くは、アメリカの新保守主義(ネオコン)を
「アメリカは民主主義を世界に広げることを国家としての目標にすべきで、世界を民主化するために
アメリカの圧倒的な軍事力を活用すべきだ」と主張する「理想主義者」の集団
であるとしています。
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アメリカが世界の平和を守るという大義を成り立たせる、アメリカが最強の正義であることが
アメリカの自己正当化の要です。
しかし、その正義はアメリカの一握りの人々のお金儲けのためのうその正義であり
欲望を満たすための悪行です。
アメリカは、ビン・ラーディンはテロリストのネットワークを有しているとし、テロリストを
捕まえてはアルカーイダにしたて幻のテロ組織をでっちあげました。

 
テロリスト側はこの虚を突いてイスラムの脅威を自ら誇張するために
「脅威ではないアルカーイダ」を真実に見せかけようとしたのです。
アメリカとテロリスト双方から必要とされる偽の脅威は、アメリカによって作られた
大衆操作のための大嘘なのです。
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トルコ
南部の地中海岸の地中海を航行するクルーザーが多く寄港する観光地港町アンタルヤの港の
近くの家で火事が発生し警察が火事の原因を調べてみると、家の中から750kgもの爆弾が
発見されました。
2005年、この事件でトルコ当局はルアイ・サクラというシリア人の男を逮捕し尋問すると
サクラはアルカーイダの幹部でアンタルヤに入港するイスラエル人のクルーザーに爆弾を積んだ
小船を突っ込ませて爆破テロリズムを行う計画だったと自白しました。
 
そればかりでなく、2003年11月にトルコのイスタンブルでイギリス系銀行やユダヤ教の礼拝所が
爆破された同時多発テロ事件に関与したほか、9.11事件にも実行犯たちにパスポートを用意する
など関与したことも明らかにしました。
サクラは「アルカーイダで5番目に重要な人物」として報じられましたが、彼はトルコの警察当局
をもっと驚かせる別の話も明かしました。
それは彼がこれまでにアメリカの中央情報局(CIA)に2度拘束され、その際に
エージェントスパイ)としてCIAのために働かないかと持ち掛けられて了承し
多額の活動資金ももらっていたという話でした。

この件を報じたトルコの大手紙『ザマン』によると、CIAは2000年に
トルコ国家情報機構(MIT)に対しサクラを捕まえてくれと連絡しましたが、MITも捕まえた
サクラに対しスパイになるよう要請し再び自由の身にしてやりました。
このほかサクラは母国シリアの情報機関(ムハバラート)からもエージェントになれと要請され
アメリカ、トルコ、シリアという3つの国の諜報機関に情報を流す「三重スパイ」として
機能していました。
アルカーイダの幹部は、アメリカのエージェントでもあったのです。
 
トルコのテロ専門家は『ザマン』紙に対しこう述べています。
「アルカーイダという名前の組織は存在しない。
アルカーイダとはテロ戦争を永続できる状況を作ることを目的とアメリカの諜報機関が行っている
作戦の名前である。テロ戦争の目的は、常に低強度の危機が持続している状態を作ることで
アメリカが世界から頼られる独裁体制を維持することにある。」

 
アメリカは対テロ戦争を永続させるために、当局がテロリズムを誘発させるという作戦は
アメリカ国防総省も行っています。
国防総省は2002年、テロ組織に対して故意にテロリズムを誘発させるような作戦を行う
「先制作戦グループ」(Proactive, Preemptive Operations Group)を省内に作りました。
 
作戦はテロを扇動することで休眠状態のテロ組織を活動させ取り締まりを容易にするためと
説明されましたが、実際にはテロリズムが増えただけで取り締まりは容易になっていません。
イラクゲリラ活動が活発化したのは、このグループの作戦です。
世界各地での出来事を見ると「アメリカは被害者でイスラム過激派が加害者だ」という常識は
もはや間違いであり、アメリカ当局の中にテロリズムを煽っている者たちがいるのではないか
という疑念を抱くことの方が正当であるような状況になっています。
イギリスでは相次いで起きた同時多発テロ事件が、当初は「2つともアルカーイダの犯行」と
発表されていたのに、そののち「アルカーイダの指示を受けて行われたものではない」と
変わっています。


 
そもそもアルカーイダという名称はアメリカ政府が付けたものです。
ウサマ・ビン・ラーディンの名前は1980年代から知られていましたが、「アルカーイダ」
という組織名は、9.11事件とともに聞かれるようになったものです。
それ以前には「ムジャーヒディーン(聖戦士)」などとよばれていました。
 
1998年のケニア・タンザニアのアメリカ大使館同時爆破テロあたりから実体が見えにくくなり
代わりにアメリカやイスラエルの情報機関の影が見え隠れするようになりました。
そして、2000年ごろからアメリカのマスメディアでは「何十年も続くテロリストとの戦い」を
予測する特集記事が目につくようになりました。
 
9.11事件の目的は、アラブ人を世界の悪者と見立て、それをアメリカ国民と世界に知らしめることで
イスラム世界に仕掛ける戦争を正当化する口実を作ろうとしたのです。


なぜ戦争を仕掛けたいのでしょうか。
儲かるからです。
そして、アダムの時代からのサタンを頭とする秘密結社が人類を肉体的にも的にも
滅ぼそうとしているからです。
 
 
イタリアのフランチェスコ・コッシガ元大統領は、2007年11月30日発行のイタリアの日刊紙
コリエーレ・デラ・セラ』のインタビューで、次のように述べています。
「9.11事件はアメリカ政府の内部犯行だ。」
「イタリアの中道左派の最先端の人々は、この大規模な攻撃がアラブ諸国に非難を向け
西側諸国をアフガニスタンとイラクの戦争に参加させるため、シオニスト
(イスラエル民族主義者)の世界的グループの協力のもとアメリカのCIAと
イスラエル諜報機関により計画され実行されたということを熟知している。」
「この情報はアメリカ、ヨーロッパの民主勢力に共有されている。」
("Osama-Berlusconi? Trappola giornalistica Corriere della Sera 2007 2008-5-16)
 
アメリカの映画監督アーロン・ルッソニコラス・ロックフェラーの会話があります。
アーロン・ルッソは2006年、アレックス・ジョーンズとのインタビューにおいて
ロックフェラー家でCFR(外交問題評議会)上級メンバーであるニコラス・ロックフェラーから
9.11事件発生の11か月前に「新世界秩序(New World Order)」構想の実現計画の一環として
次のような話を聞かされ、ニコラス・ロックフェラーのグループに参加するよう
勧誘されたといいます。

「これからある出来事が起こる。 ある出来事によって米軍はアフガニスタンに侵攻する。 
さらにイラクに侵攻して油田を確保して、中東に(米軍)基地を構築してこれらの地域を
新世界秩序に取り込む。 これらの米軍侵攻のすべてが巨大なでっちあげである。」 



 




本来の意味は「奮闘する」とか「努力する」という意味で、異教徒との戦いを
意味するものではなかった「ジハード」の言葉を異教徒との戦いに結びつけ
「ジハード(聖戦)」に置き換え、イスラム教徒が守るべき義務としたのはアメリカが教えました。
ソ連がアフガニスタンに政権介入した第一次アフガン戦争のときにアメリカは、聖戦の概念
自爆テロで死んだ戦士は死後「目が大きい処女たち(誤訳からの誤解)」が花嫁としてもらえる
といったようなことを、学校教育を通して教えこんでいたのです。
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アメリカ同時多発テロ事件以降、アラブの莫大なオイルマネーは、これまでのアメリカ
国債に多く使うことを改め、自国の経済のために使い始めました。
そして、アメリカ同時多発テロ事件以後、アメリカは大量破壊兵器の開発を名目に
フセイン大統領を追いつめ、2003年の「イラク戦争」へと発展させます。



アメリカは開戦に踏み切る前、フセインがアルカーイダと手を組んでいた証拠を発見したと
断定していましたが、フセイン体制はイスラム原理主義から遠く、むしろアルカーイーダは
フセインを嫌っていました。
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フセインはムハンマドより目立つようイラク中に自画像を掲げていて、これらはイスラム原理主義
アルカーイダから見て許せない行為なのです。
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2003年3月20日に主に米英軍がイラクに対し仕掛けたイラク戦争は、イラク武装解除問題
進展義務違反が理由でした。
しかし、アメリカの目的はイラクの石油利権奪取です。

国連査察団の調査の結果、イラクは大量破壊兵器を保持していませんでした。
アメリカは、戦争前からイラクは大量破壊兵器がないのは承知の上で、最後通牒を行ったのです。

アメリカがイラクを攻撃した理由は二転三転し、理由のいずれもがうそでした。
つまり、平和のための戦争という大義名分が嘘だったのです。
大量殺獄を目的とする化学兵器の保有の可能性だけで攻撃が正当化されるのなら
アメリカ軍はどこの国でも攻撃できることになります。 

イラクのフセイン大統領は2000年の10月6日に、反米のイラクはドルに依存するよりは
ユーロを頼ったほうが安全なので原油の取引をドル建てからユーロ建てに切り替えました。

また、産油国ベネズエライランも同じ動きをしていました。
アメリカは貿易収支の赤字を拡大し続ける世界最大の借金国なので、石油通貨がドルから
ユーロに変わればアメリカ経済には打撃となります。
アメリカは、「原油のドル建て取引」を維持するために「アメリカ同時多発テロ事件」を敢行し
それを口実にイラク侵略を行ったのです。


2006年12月30日、フセイン元大統領の死刑が、バグダードで執行されました。(参照
12月26日の死刑確定からわずか4日での執行となりました。
 
フセインは言いました。
「共和国防衛隊がイラクの権利を行使しただけだ。」
「公的行為が犯罪なのか?」
 
ジョージ・W・ブッシュは、言いました。
「イラクの民主化を進める画期的な出来事だ。」 
シークレット・ガバメントは、情報操作と心理操作の専門集団による世論操作術にも長けており
戦争参入に不賛成だったアメリカ国民を、一挙に参戦に持ち込むということもやってしまいます。 
イラク戦争では、ブッシュ・ジュニアは国連決議を完全に無視し、テロ活動と無関係だった
イラクに難癖をつけ一方的に侵略しました。

そののち、アメリカはイランに対し強圧的な態度をとり続けています。
イスラム原理主義のイランは、近い将来イスラエル問題でアメリカと衝突するアメリカにとっては
邪魔で、どこかの国とイランを戦争させ滅ぼそうとしています。

アメリカにとってもっとも邪魔な国は、中国でもなくロシアでもなく、同じ自由圏の
欧州連合(EU)です。
思想が近いだけにアメリカ主導の世界統一政府の樹立の際は、フランスドイツが文句を
つけてきます。

フランスはイラクに油田の採掘権を持っていて、石油利権を確立する政策を推し進めてきました。
そしてアラブを中核とするイスラム諸国と宗教戦争を再発させ、アメリカの世界政府樹立にとって
邪魔な国を崩壊させるのです。

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2009年10月の政権交代を機に財政赤字が公表数字よりも大幅に膨らむことを明かしたことに始まる
一連の経済危機であるギリシャ経済危機が起きました。
ギリシャのような弱小経済国がEUに加盟できたわけは、財政赤字の借金を隠したからです。
ギリシャは弱体通貨「ドラクマ」と、全労働人口の5分の1が公務員というアンバランスさで
さらに税金も金持ちほど納めない体質でした。 
さらに年金と公務員給与手当が政府支出の40%を占める政策がまかりとおっていたため
借金国家になりました。 
 
実はそこにアメリカの甘い罠が仕掛けられていました。
ロックフェラー家の次期当主ジェイ・ロックフェラーゴールドマン・サックスが、巧妙な
粉飾決算の抜け道を伝授していたのです。
ニューヨーク・タイムズ』の報道では、ゴールドマン・サックスがギリシャ政府に対し
2000年から2001年にかけギリシャ政府に対し、数十億ドルの裏資金を提供したといいます。(参照
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この金融取引で融資された資金はローンではなく為替取引として会計上記録されるため
表向きは財政赤字は国内総生産(GDP)比3%程度でしたが、政権が変わりGDP費13%の赤字
と暴露された結果、ユーロ危機にまで発展しイタリア、スペイン、ポルトガルは不安定化しました。

ギリシャ経済危機チュニジアからのアラブの石油産出国の民主革命の大混乱はEU破壊と
戦争に駆り立てるアメリカの戦略です。



自然発生的なものに見えるチュニジアに端を発する「アラブの春」は、アメリカによって
周到に仕組まれたものでした。
かつてはラテンアメリカアフリカなどで行っていた武力による政権転覆工作をより洗練された
ソフトなものとするため、市民的自由が諸国で守られているか監視することを目的とする
国際組織フリーダムハウスなどの実際は政府によって作られた組織の非政府組織(NGO)
隠れ蓑にした組織によって、扇動されやすい若者を操作します。
その際の武器は「民主主義」と「人権」という耳に心地良い言葉でありTwitterFacebookなどの
アメリカ製のITツール
です。
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中東で広まる反政府運動の原因は、国境なきハッカー集団の「アノニマスと名乗る謎の集団です。
アノニマスは個人的なハッカーが集団化した擬似組織と思われていますが、アノニマスの背後には
アメリカ軍の諜報機関「アメリカ国家安全保障局(NSA)」がいます。 

「人権が軽んじられているのを見逃すわけにはいかない」「独裁者を排除し、民衆に民主主義を」
という、愛国者法により警察国家となったアメリカのことは棚に上げたダブルスタンダード
フレーズによりアメリカを正当化しています。 

ダルフール紛争の大虐殺はイラクの大量破壊兵器同様アメリカが侵略の口実に作り出したものです。
アメリカの狙いはロシアがエネルギーを供給することで、その影響下に置こうとしている
周辺国家とを分断することです。
アメリカだけが世界中のエネルギー資源の支配者でなくてはならないのです。 

リビアにおいて2011年2月15日に発生したカダフィに対する反政府運動は2011年リビア内戦へと
発展しました。
西側諸国(NATO)やアメリカが、積極的に軍事介入してカダフィは10月20日に殺害されました



カダフィは石油を金本位制の新たなアフリカ統一通貨「ディナ金貨」を計画していました。
力をつけ始めていたアフリカ諸国、周辺のイスラムの国々は「ディナ」発足に前向きでした。
軍事介入されるの1か月前にもディナ金貨への参加を呼びかけ、資源国の多いアフリカの
黄金時代を築こうとしていました。

2011年、ジャスミン革命によってチュニジアでは政権が倒れ、リビアのカダフィは反政府勢力に
殺害され、エジプトではムバラクが失脚し、シリアを含む中東全域に拡大し、産油国が次々と
民主化と称する革命に巻き込まれています。 
2011年1月26日より、シリアで続いている反政府運動やシリア政府軍と反体制派による
武力衝突のシリア騒乱は、アメリカに仕組まれたものです。



中東各国で欧米式の民主選挙が実施された場合、その多くはイスラム原理主義を標榜する政党が
一気に台頭するのです。 
イスラム教を国教あるいは公定宗教としつつも、大多数の国は一応は近代的な法制度を
中心としています。
サウジアラビアは、厳格なイスラム主義の国で『クルアーン』が憲法であると宣言しています。
一部、地方選挙が行われたことはありますが、選挙で選ばれる国会は存在しません。
国民への抑圧も深刻で、宗教警察が国民の道徳違反を監視しています。

イランは建前上、議会制度を採用していますが、厳格なイスラム法の国です。
選挙で選ばれる大統領や国会議員はいますが、宗教指導者のハーメネイーが国政の
最終判断を下しています。
そして、原理主義的な革命防衛隊や民兵組織が市民を監視し、言論の自由を抑圧しています。

日本で眺めていると中東の一連の流れは「民主化運動」の一環で歓迎されるように思えますが
中東の優等生とよばれたエジプトでさえムバラクを追い出したのち軍が一時的に政府を代行する
暫定政権で安定政権もなければまともな野党勢力もない有様です。
ムバラクが長期独裁政権を維持するために野党勢力を徹底的に弾圧してきたからであり
だからエジプトは平和時でさえ戒厳令下にありました。
リビアはカダフィ大佐の個人独裁下で政党政治の類は存在しない国家で
カダフィの独裁で国民は従うだけでした。

イスラム諸国は団結し欧米に敵対させ、アメリカが仕掛けるようにイスラム原理主義で
一致していきます。
 

ビン・ラーディンとブッシュ・ジュニアは、ともに原理主義者です。
とくにブッシュが所属する「WASP/ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント」や
スカル&ボーズ」などは、原理主義であり、イスラム教を滅ぼそうとしています。
一方のビン・ラーディンも、キリスト教との最終戦争を不可避とする原理主義者である時点で
両者はそれぞれの人類最終戦争の預言を成就させるため協力関係を結んだのです。(参照) 
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貨幣の仕組み


この世には、汗を流して働く人々と、ごくわずかの何もしなくてもお金が入ってくる
人たちに分けられます。
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大富豪である人たちから見ると、汗を流して働く人々は、自分たちの経済、軍事による支配力で
いいなりにできるので、逆らったら懲らしめて殺し、人口が多すぎるのなら
殺せば良いと考えています。

奴隷や家畜と思っている大衆のことなど、こき使い太らせて食べるだけで
あとはどうでも良いと思っているのです。 
大富豪たちの支配者は、奴隷たちを自分たちが奴隷と気づかないようにします。
この奴隷には悪魔に魂を売ったセレブも含まれます

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貨幣
の仕組みを理解している人は、ほとんどいないのが実状です。
貨幣はかつては金・銀・銅などの金属でした。
貨幣の量はどれだけ金(銀・銅)が発見されるかにかかっていました。
そして、交換価値の尺度となる重量や純度が一定の鋳貨(コイン)は、権威と信用のある
国王(政府)が造る権利を持っていました。
貨幣発行権とは、つまり「誰にどれだけ貨幣を分配するか」を決めるとても大きな権利です。
人々は取引きのときに、その対価に相当する鋳貨を支払っていました。
当時のお金持ちは金貨を空き巣や強盗から守るために、立派な金庫を持つ金細工師や両替商に
その貨幣を預けていました。
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人々は金貨を使って取引きするより、預り証を使って決済する方が便利で安全であることに気づき
その預り証が通貨(紙幣)の役割を持つことになります。
こうして人々が紙幣で取引きし始めると、金庫の中にある金貨は眠ったままになります。
もし預金者全員が一度に金貨を引き出しにこなければ、この金貨を担保に紙幣を発行しても
良いのではないかと考えます。
こうしてお金に困っている人に紙幣を貸し出し、その貸し出し料として利子を受け取る
近代式の銀行業が始まりました。

銀行カルテルは、物質的な金に囚われることなく自ら貨幣を創り出し、それを誰にどれだけ分配
するか決める権限を持ったのです。
このように貨幣の主流が、銀行が発券する紙幣に変わっていくと、これまでのように
国家がお金をコントロールができなくなりました。 
紙幣をすることができる中央銀行兌換(金との交換)銀行券(紙幣)の大量発行を行うことで
膨大な利益を作ることになりました。
保障となる金の手持ちが少なくても、その何倍もの紙幣が発行できるのです。
ヨーロッパの国家は戦争時に軍事費のためなどに貨幣を必要としますが、税収を上げられない
となると銀行家から借りるしかなくなりました。

富める者は貧しき者を治め、借りる者は貸す人の奴隷となる。 (箴言 22:7
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こうして次々と国家に対して貸付けることによって、ロスチャイルド家は絶大な影響力を
手に入れるようになったのです。
初代ロスチャイルド、マイアー・アムシェル・ロートシルトは、フリーメイソンだった
と思われます。

フリーメイソンリーの中には、儀式のとき以外でも、ハンド・サインをすることがあり
フリーメイソンたちの集合写真でも、それぞれの階級を示すためにハンド・サインをしたりします。
肖像画を描くときやポートレートなどの写真を撮影するときにハンド・サインをする
メンバーもいて、ポピュラーなのは右手を胸の部分の懐に入れるポーズです。
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近代ヨーロッパの著名人の肖像画や写真には、このポーズをしている人々がいます。 (参照) 
マイアー・アムシェル・ロートシルトには、5人の娘と5人の息子がいました。
この息子たちが成長し、ヨーロッパの主要な都市に支店を開いていきます。
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1804年、三男のネイサンがイギリスのロンドンへ行き、のちに金融王となります。
1817年、五男のジェームズがフランスのパリへ行き、鉄道王とよばれ鉄道を足がかりに
フランスの産業を支配していきます。
1820年、次男のザーロモンがオーストリアのウィーンへ、1821年には四男のカール
イタリアのナポリへ、そして長男のアムシェルは、ドイツのフランクフルト本店を
継ぐことになります。

この5人兄弟は、伝書鳩や高速艇、専用の馬車を持っていて、各国の情勢を手紙で
情報交換していました。
今の情報ネットワークを利用して投機で儲けるという国際金融ビジネスの原型を築いたのです。
1814年、イギリス東インド会社のインド貿易独占権が廃止になり、そののちはロスチャイルド家が
利権を受け継ぎ植民地支配を続けることになります。
1815年、ロスチャイルド家はイングランド銀行を支配下に置き、イギリスの通貨発行権と
管理権を手中に収めました。
ロスチャイルドら国際金融資本家は、国家に金を貸すと同時に通貨を発行する
債務から通貨を創造する」という狡猾な仕組みを創り上げました。

1790年、初代ロスチャイルド、マイアー・アムシェル・ロートシルトはこう述べています。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。
そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」

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1776年の革命以来、アメリカの歴史は大部分において欧州の国際銀行化による支配と
植民地の人々が自由を得るための闘争という側面があります。
この苦闘は1913年にウッドロー・ウイルソン大統領がサインした連邦準備制度理事会条例によって
アメリカのお金の創造の利権が国際銀行カルテルに引き渡され終わりを迎えます。

第一次、第二次世界大戦を起して、世界中の金をアメリカに集めます。

第二次大戦後は連邦準備銀行が発行するドルを金と交換可能な兌換紙幣として国際通貨の地位を
確立します。
ロックフェラーが設立したスタンダード・オイル系列の7大石油会社がミネラルウォーター
よりも安い原油を世界に供給することで、世界のエネルギーを石炭から石油へ転換させます。
それと並行して国際通貨の地位を確立したドルを石油取引の通貨としての地位を確立させます。

そして、連邦準備銀行がドルを大量に印刷し世界中の富を得てドルを保有する国々が
アメリカが保有する金以上にドルを発行している疑いを抱き始めたなら、アメリカは
ベトナム戦争の出費を理由にドルと金の交換を停止します。
そのようなことを行うと通常は通貨が大暴落しますが、石油取引としての国際通貨の位置を
確立していたので、通過の価値は2割程度しか下落しませんでした。
そして、石油価格とドルをコントロールしてさらに儲けていきます。

ラテンアメリカの近代史はアメリカ合衆国による侵略と支配、収奪の歴史であり
アメリカはその政策をまず中南米で実践し、そののち中東、アジアなどほかの地域で
大規模に展開してきました。
ラテンアメリカの多くの国が共産主義革命と独立を叫び、アメリカ企業を国から追い出したのです。
経済活動はアメリカに依存していますが、ラテンアメリカ諸国は反アメリカです。

※アメリカに暗殺されたとされる
チャベス大統領
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アメリカは、南アメリカベネズエラの石油利権を奪おうとしていましたが、ベネズエラの
チャベス大統領は反アメリカ政策として、ベネズエラの石油掘削企業を国営化し
アメリカ企業を追い出しています。
チャベス大統領の影響で、南アメリカの国は反アメリカに向かっています。

2006年9月20日、国連演説でチャベス大統領が、アメリカのブッシュ・ジュニア大統領を
「悪魔」と8回よび、前日にブッシュが演説したテーブルに硫黄の臭いが残っていると
十字を切る仕草までし、発言に対して盛大な拍手が巻き起こりました。
(提供:佐藤 昭信・末日聖徒イエス・キリスト教会)
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